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デジタル トランスフォーメーションにより、パンデミックから回復する建設業界の将来性を確かなものにする

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投稿者: Cara Christofi

2021年7月9日

購読時間 4分間

日本を含むアジア太平洋地域(APIJ)全域にわたって回復の「加速」フェーズにある建設会社は、ビジネスの将来性を確実にするようなテクノロジーの利用を最も進めていることが、最新の調査結果で明らかになりました。

オートデスクがスポンサーとなっているIDC InfoBriefの「回復への道: デジタル テクノロジーによって建設業界に対する新型コロナウイルス感染爆発の影響に打ち勝つ」では、同地域全体で建設業界を調査した結果、新型コロナウイルス流行からの回復には「対応」、「適応」、「加速」の 3 つのフェーズがあることが判明しました。

新型コロナウイルス流行の危機全体を通じて、建設会社の95%はデジタル テクノロジーの適応率を高め、デジタル化を推進し、回復力を獲得しました。業界全体を見渡すと、APIJの建設会社の89%は、新型コロナウイルス流行の結果として BIM ワークフロー、入札管理、プロジェクト管理、インサイトなどのソリューションの急激な増加が見られますが、まだ道半ばです。

幸いなことに、非常に大きな変化の機会があります。InfoBrief社は、新型コロナウイルス流行の前は、同地域内の建設会社の 80%がデジタル トランスフォーメーション(DX)の初期段階にあったと述べています。つまり、パンデミックが始まった頃には、短期的かつ戦術的で、一貫的でなくバラバラな状態でした。これらの企業にとっては、すでに回復への道を進み、加速段階にある同業他社から学ぶ大きな機会を得ることになります。

回復をサポートするデジタル ソリューションの採用を高める重要な機会

ビジネスの繁栄をサポートするデジタル テクノロジーの適用を増やす機会は多くあります。同地域全体にわたる建設会社の 46%は、依然、プロジェクトに紙の図面を活用しており、その35%は、これに対処するためにソフトウェア ソリューションの購入を検討しています。また、デジタル ソリューションに関しては、建設会社の46%は建設の引き渡しフェーズにおいては自社を非常に知識が豊富な企業として位置付けている一方、デジタル ソリューションに関する知識が低いと位置付けているのが設計、計画、施工フェーズです。

オーストラリア、ニュージーランドで行った調査の回答者の約30%は、自社が現在加速フェーズにあるとしています。これに続くのが、日本(20%)です。両国とも、歴史的にテクノロジーの早期採用者であるため、この結果は驚くに値しません。次の動きに期待しながらも、この調査によると、日本とニュージーランド両国で、投資計画のトップの建設フェーズは設計と開発であり、テストと試運転フェーズがそれに続きます。

建設会社が生き延びて繁栄するにはデジタルを採用する必要がある

新型コロナウイルス流行が終息する明確な兆しがないため、建設会社は自社を取り巻く変化と機会を受け入れる必要があります。特に、企業は従業員の健康と安全を確保する必要があります。そしてこのとき、安全な作業環境がデジタル環境なのです。

「ネクスト ノーマル」の時代にさらなる回復力を身に付けて、市場シェアを獲得するために、加速フェーズにある建設会社は、デジタル コンストラクション ソリューションを利用して将来の成長の機会に備える必要があります。すべての建設ワークフローをサポートする、これらテクノロジー(例えばBIM)の利用拡大は、企業の回復と将来の成長を目的とするべきでしょう。

建設プロジェクト管理の統合クラウドベースのポートフォリオであるAutodesk Construction Cloudで、建設のあらゆるステージでワークフロー、チーム、データを結びつけることが可能になり、リスクを低減し、効率を最大限に高め、収益を増大できます。

プロセスやチームの収束と進化という課題に直面する新たな時代に向き合う建設業界では、効率的なワークフローを作成し、市場での競争力を維持するために、イノベーションが不可欠です。

建設業界の回復に関する詳細と、次のステップを確認する

新型コロナウイルス感染爆発が始まってからの建設業界の回復とイノベーションに関する詳細については、以前のブログ建設業界がデジタル テクノロジーを利用して回復力と将来性の確保を、どう構築しているか、新型コロナウイルス流行の「対応」フェーズにある建設会社はテクノロジーを利用してどのように人々を連携し、業務対応し、その安全を確保しているか、また、「適応」フェーズにある建設会社がテクノロジーを使用してどのようにハイブリッドの人材をサポートしているかをご覧ください。

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Cara Christofi

オートデスクの地域マーケティング マネージャ、オーストラリア、ニュージーランド担当